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ホテルもマンション販売もホスピタリティ≠ェ命

 

 4月29日の前日夜のことだ。湘南に行く用事ができたので、とにかく部屋を確保しようと鎌倉のあるホテルに予約を入れた。7時30分すぎだ。ところが、行かなくてもよくなったので、すぐキャンセルの電話を入れた。予約してから6分後だった。

 呼び出し音が7〜8回鳴っただろうか。対応者は予約のときと同じたった。事情を話しだしたところ突然、「当日のキャンセルは認められません。違約金が発生します」ガチャン。何と、こちらが電話を切る前に切られた。ほんの数秒間だ。

 これにはあ然とするとともにカチンときた。すぐ電話を掛けなおした。「いくらなんでもひどい。払えというなら払いますが、いくらですか」と聞いた。相手は「いい歳をして常識がなさすぎる。違約金は100%。もう結構です」ガチャン(記者はいい歳≠自覚はしているが、どうして相手は記者がいい歳であることを見抜いたのか。これには感心した)

 取り付く島がないとはこのことを言うのだろう。収まらない記者は、すぐ都内の一流ホテルを訪ね事情を話した。「おたくのホテルならどうされますか」と聞いた。

 そのホテルマンは、「ひどいですね。従業員の教育がなっていませんね。約款ではそうなっているかもしれませんが、数分後のキャンセルでしょう。当ホテルでは考えられないこと。そこのホテルはお客さまをなくしたばかりでなく、他の数倍のお客さまも失うことになります。口コミが怖いのです」と答えた。

 ホテルマンションの話を聞きながら、記者は「サービスが伝説になる時」のベッツィ・サンダースを思い出した。 鎌倉のホテルはホテルの命でもあるホスピタリティ≠自ら捨てたのも同然、自殺行為だ。

 ◇    ◆    ◇

 しかし、われわれはこのようなホテルを笑えない。他山の石にすべきだろう。国民生活センターは昨年10月、悪質な強引で、脅迫まがいのマンション勧誘行為が横行していると業界関係者に警鐘を鳴らした。

 その内容は、「「断っても断っても電話がかかってくる」「毎日、ひどい時には1日に30回も電話がかかってきた」「断ったが、玄関に早朝から待ち伏せされ、怖くて家から出れなかった」「損をすることはない」「必ず部屋の賃貸契約が取れる」「共済年金の保護について話がしたい」「同級生を名乗って電話がかかってきた」「他院の医師を名乗って電話をかけてきた」「業者名、販売員名を聞いても答えない」などというものだった。

 記者も同じような経験をしている。所有するマンションを相場の半値以下に査定≠ウれた。

 このような悪質な業者は社名を公表すべきだと思うがどうだろうか。

(牧田 司 記者 5月1日)