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「読売」の予測記事が的中しないことを祈りたいが…

マンションの値崩れを報じる「読売ウイークリー」2007.9.23号記事

 

株価暴落は高額マンションを直撃!?

 「読売ウイークリー」の最新号で「マンション始まるか値崩れ!! 大量売れ残り時代」というショッキングな見出しが出ていたので買って読んだ。記者も、この秋のマンション市場が崩れることを危惧していたからだ。

 記事の中身は、この種の記事でいつも書かれるマクロ市場の紹介や関係者のコメントの寄せ集めで、大したことは書かれていないのだが、それなりに説得させるものではあった。

 記者は年初の予想で、好調市場は少なくとも北京オリンピックまでは続くだろうと読んでいた。新価格、新々価格はブランドマンションを中心に浸透すると考えていた。

 ところが、ここにきて不安材料が噴出してきた。サブプライムローン問題に端を発した世界的な株価の下落だ。サブプライムローン問題については以前から指摘されていたが、まさかこんなに株価が下落するとは思いもしなかった。読みが甘かった。下落は、わが国の株式市場の外国人持ち株比率が4〜5割に達しているのだから当然だ。かつてのわが国の住専破綻≠ニは比べようもない影響力の大きさだ。

 株価の下落は、わが国経済に大きな影響を及ぼすだろう。マンション市場に対する影響力も少なくないだろう。特に、都心部の高額や投資向けマンションなどの売れ行き悪化が心配だ。このところの富裕層の激増は、株価の上昇を背景にしている部分が多いからだ。

 これまで市場の好不調のターニングポイントは、なぜか正月休み明け、ゴールデンウィーク明け、夏休み明けなど長期休み明けに集中しているのも気になる材料だ。

 一般的なマンションの売れ行きはどうだろうか。一般的なサラリーマンの購買力はそれほどアップしていないことは、「読売ウイークリー」の記事を読むまでもない。分かりきったことだ。商品力が見劣る物件は大量に売れ残るのは当然だ。

 郊外部で売れ残りが多発するのは、単に価格の安さを売りにする物件が多いからだ。誰が買うのだろう∞誰に売るのだろう≠ニいった首を傾げたくなる物件を沢山見てきた。よりブランド力・総合力が問われる少子高齢社会の時代に、何の取り柄もないマンションを造っても売れないのは分かりきったことだ。竣工後、大量に売れ残る大型マンションも続出するだろう。

 そもそもマンションデベロッパーが多すぎるのだ。かつてマンションデベロッパーといえばせいぜい300社程度だった。今はどうだろうか。500〜600社ぐらいあるだろう。淘汰されて当然だ。

 「読売ウイークリー」の予測記事が的中しないことを祈りたいが、マンション市場が踊り場を迎えているのは間違いない。

 

(牧田 司記者 9月11日)

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